タイトル
時間割コード:VB02001 日本語シラバス 英語
会計制度研究[Accounting System]
 
担当教員
齋藤 真哉[SAITO SHINYA]
開講学部等 国際社会科学府 対象年次 1〜3 単位数 2 使用言語 日本語
開講時期 秋学期 開講曜限   クラス 会計制度研究
授業形態 授業形態(詳細) 授業方法
特記事項  
ナンバリングコード 実務経験のある教員による授業
授業の目的  
税効果会計の計算構造とその背景に存在する会計思考を理解し、自らの見解を述べることができることが目的である。
 
授業計画
(項目説明)授業全体のスケジュールを示しています。学修計画を立てる際の参考にしてください。
 
1.オリエンテーション
2.現行の会計基準等による基本的処理の確認
3.税効果会計の論拠
4.税効果会計の基本的処理プロセス
5.一時差異等の把握
6.包括的配分と部分的配分
7.一時差異等の把握単位問題
8.税効果額の計算(1)現行税率と予測税率
9.税効果額の計算(2)ハイブリット方式の適用
10.複数の税率が存在する場合
11.欠損金が存在する場合の処理
12.税効果額のディスカウント問題
13.勘定処理:独立勘定法と評価勘定法
14.財務諸表上の表示
15.純資産項目に係る税効果
 
授業時間外の学修内容
(項目説明)授業全体を通して授業前に予習すべき内容、授業後に復習すべき内容を示しています。単位は、授業時間前後の予習復習を含めて認定されます。
 
(予習すべき内容)
・日本基準、IFRS等の現行の会計基準に基づく税効果会計の処理。
(復習すべき内容)
・税効果会計をめぐる対立的思考の理解
・様々な状況における税効果会計の処理とその考え方について検討すること
 
履修目標
(項目説明)授業で扱う内容(授業のねらい)を示す目標です。より高度な内容は自主的な学修で身につけることを必要としています。
 
税効果会計をめぐる対立的思考の理解し、様々なな状況における税効果会計の処理とその考え方について検討し、自らの見解を述べることができること。
 
到達目標
(項目説明)授業を履修する人が最低限身につける内容を示す目標です。履修目標を達成するには、さらなる学修を必要としている段階です。
 
現行の会計基準による税効果会計の処理プロセスに関する知識を習得したうえで、現行基準を離れて、対立する処理方法をめぐる会計思考を理解すること、
 
成績評価の方法
(項目説明)成績評価の方法と評価の配分を示しています。
 
授業における参加(約70%)とレポート(約30%)により評価する。
授業における参加とは、担当箇所の報告内容と水準、討論への参加度合いを指す。
 
成績評価の基準 -ルーブリック-
(項目説明)授業別ルーブリックでは評価の項目と、成績評価の基準との関係性を確認できます。(表示されない場合もあります。)
 
【成績評価の基準表】
秀(S)優(A)良(B)可(C)不可(F)
履修目標を越えたレベルを達成している履修目標を達成している履修目標と到達目標の間にあるレベルを達成している到達目標を達成している到達目標を達成できていない
履修目標:授業で扱う内容(授業のねらい)を示す目標
到達目標:授業において最低限学生が身につける内容を示す目標
【授業別ルーブリック】
評価項目評価基準
期待している以上である十分に満足できる(履修目標)やや努力を要する努力を要する(到達目標)相当の努力を要する
理解度 授業内容を越えた自主的な学修が認められる。授業内容をほぼ100%理解している。到達目標は理解しているが、授業内容に不足がある到達目標に達していることが認められる。到達目標に達していない。
課題解法能力解法が分からない他人にアドバイスができる。何も参照せずに独自の能力で課題を解くことができる。参考書などを参考にすれば、独自で課題を解くことができる。他人のアドバイスがあれば課題を解くことができる。他人のアドバイスがあっても自発的に課題を解くことができない。
調査能力(予習)自ら進んで予習範囲を越えて調べている。予習範囲を十分に理解し、他人に説明できる。指示した予習範囲の理解にあいまいな点がある。指示された範囲は予習するが、理解が不十分である。指示された範囲は予習が不十分である。
 
教科書  
教科書1 ISBN 4839419094
書名 税効果会計論
著者名 齋藤真哉 出版社 森山書店 出版年 1999
 
教科書補足  
各種会計基準等
 
参考書補足  
その他の参考資料等については、その都度、必要に応じて紹介する。
 
履修条件および関連科目
(項目説明)この授業を履修するにあたってあらかじめ履修が必要な授業,並行して履修することによって学修効果を高める授業などを示しています。
 
会計に関連する授業を並行して履修することを薦めます。
 
キーワード  
法人税等、一時差異等、繰延法、資産負債法
 
備考  
当該テーマは会計のみならず税法に関する一定の知識を前提としますが、その検討を通して会計学、特に計算構造論による思考を把握してください。
 
参照ホームページ  
https://www.asb.or.jp/jp/
 
教員からの一言  
すぐに役に立つことはすぐに役に立たなくなるので、大学時代は時間を掛けなければ得られない思考能力を培ってください。
 
↑ ページの先頭へ戻る